【2024年Q3】著名投資家の最新ポートフォリオ動向｜マイケル・バーリのAI株ショート戦略とバフェットのGoogle投資を徹底解説

はじめに

最近、株式市場では気になる動きが出てきていますよね。特に、あのマイケル・バーリさんがファンドを閉鎖したというニュースには驚かれた方も多いのではないでしょうか。

2024年第3四半期の 「13F提出書類」 （機関投資家が保有株式を報告する書類のこと）が公開され、世界的に有名な投資家たちがどんな投資判断をしているのかが明らかになりました。

今回の記事では、マイケル・バーリさん、ウォーレン・バフェットさん、ビル・ゲイツ財団、セス・クラーマンさんといった 「スマートマネー」 と呼ばれる著名投資家たちの最新動向を、できるだけわかりやすくお伝えしていきます。

彼らの投資行動から見えてくるのは、現在の市場環境に対する慎重な姿勢です。特にAI関連銘柄への過熱感や、ハイテク株のバリュエーション（株価の割高・割安を示す指標）に対する警戒感が読み取れます。

この記事を読むことで、今後の投資戦略を考えるヒントが得られるはずです。一緒に見ていきましょう。

マイケル・バーリのAI株ショート戦略とファンド閉鎖の衝撃

AI関連銘柄への大胆なベット（賭け）

マイケル・バーリさんといえば、2008年のサブプライム危機を予測して大きな利益を上げたことで有名ですよね。映画「マネー・ショート」でも描かれた、伝説的な投資家です。

そんなバーリさんが今回、AI関連の人気銘柄に対して 「プットオプション」 という投資手法を使った戦略を取っています。プットオプションとは、簡単に言うと「株価が下がったら利益が出る」という仕組みの金融商品です。

具体的には、 「Nvidia（エヌビディア）」 と 「Palantir（パランティア）」 という2つの銘柄に対してプットオプションを購入しました。

Nvidiaへのプットオプション では、2027年12月満期で110ドルのストライク価格（権利を行使できる価格）の契約を100件保有しています。現在の株価は約190ドルですから、株価が大きく下落すれば利益が出る計算になります。

Palantirへのプットオプション は、さらに大規模です。投資額は約920万ドル、ストライク価格は50ドル、満期は2027年となっています。現在の株価は約170ドルですから、こちらもかなり大胆な下落予想と言えます。

なぜバーリはAIバブルを警戒するのか

バーリさんがこのような投資判断をした背景には、AI関連株の 「バリュエーション過熱」 があります。

Nvidiaの株価は2023年初頭から約10倍に上昇し、 「PER」 （株価収益率：株価が利益の何倍で取引されているかを示す指標）は100倍を超える水準になっています。Palantirに至っては、PERが300倍を超えるという極端な状況です。

これは何を意味するかというと、「AI革命が完全に成功する」という前提がすでに株価に織り込まれている、ということなんです。つまり、少しでも期待を下回る結果になれば、株価が大きく調整される可能性があるわけですね。

バーリさんは過去にも、市場が熱狂しているときに冷静な視点で判断を下してきました。1999年から2000年のドットコムバブルとの類似性を指摘する声もあり、今回のAI関連株の急騰に警鐘を鳴らしているのです。

プットオプション戦略のメリット

バーリさんがプットオプションという手法を選んだ理由は、リスク管理の観点からも理にかなっています。

プットオプションの最大の特徴は、 「損失が限定される」 ということです。最悪の場合でも、支払ったオプション料（プレミアム）以上の損失は出ません。一方で、株価が大きく下落すれば、投資額の何倍もの利益を得られる可能性があります。

また、2027年という満期設定により、十分な時間的余裕を持たせている点も注目です。短期的な株価変動に左右されず、じっくりと市場の調整を待つことができるわけですね。

Scion Asset Management閉鎖が意味すること

さらに驚きだったのが、バーリさんが運営していた 「Scion Asset Management」 というファンドを閉鎖したことです。

投資家に送った書簡の中で、バーリさんはこう述べています。

「私の証券価値の評価は、現在も、しばらく前から、市場と同期していない」

この言葉の意味は深いです。つまり、バーリさんが考える「適正な株価」と、実際の「市場価格」があまりにもかけ離れてしまっているということです。

バリュー投資家（割安な株を探して投資する投資家）にとって、魅力的な投資先が見つからない市場環境では、無理に投資する必要はありません。「プレイしないことが最良の戦略」という選択肢もあるわけです。

過去にも、バーリさんは2005年に住宅バブルを警告し、2008年の金融危機で的中させました。今回のファンド閉鎖は、市場が後期サイクル（上昇相場の終盤）に入っている可能性を示唆しているのかもしれません。

ウォーレン・バフェットのGoogle投資とApple株削減の真意

Google株43億ドルの新規投資

ウォーレン・バフェットさん率いる 「バークシャー・ハサウェイ」 が、2024年第3四半期にGoogleの親会社である 「Alphabet」 の株式を約43億ドル分購入しました。

バフェットさんといえば、「理解できないビジネスには投資しない」という投資哲学で知られています。かつてはテクノロジー企業への投資に慎重でしたが、近年はAppleをはじめとするハイテク企業への投資も積極的に行っています。

では、なぜバフェットさんはGoogleを選んだのでしょうか。

Googleの魅力とは

バフェットさんがGoogleに注目した理由は、いくつか考えられます。

まず、 「強力なキャッシュフロー創出力」 です。Googleは年間約900億ドルから1,000億ドルもの営業キャッシュフローを生み出しています。営業利益率も約30%と高水準です。

次に、 「競争優位性の高さ」 が挙げられます。Googleの検索エンジンは世界市場で90%を超えるシェアを持ち、YouTubeは動画プラットフォームで圧倒的な存在です。スマートフォンのOS「Android」も世界シェアの70%以上を占めています。

こうした強固な事業基盤は、バフェットさんが重視する 「経済的な堀（モート）」 を持っていると言えます。つまり、競合が簡単には追いつけない優位性があるということです。

さらに、AI時代における優位性も見逃せません。Googleは「Gemini」というAIモデルの開発で先行しており、膨大なデータ量とインフラを持っています。検索エンジンにAIを統合することで、さらなる成長が期待できるわけですね。

バリュエーションの観点

バフェットさんは、Googleの 「バリュエーション」 （株価の割安性）にも注目したと考えられます。

GoogleのPERは約30倍で、決して割安とは言えません。しかし、バフェットさんが保有する短期国債の利回りが約5%であることを考えると、Googleへの投資は長期的に見て5%を大きく上回るリターンが期待できると判断したのでしょう。

Googleの利益成長率は年率15%から20%が見込まれており、国債のようにゼロ成長の資産と比べれば、魅力的な投資先と言えます。

Apple株15%削減の背景

一方で、バフェットさんは長年保有してきた 「Apple」 の株式を第3四半期だけで15%削減しました。

Appleはバークシャー・ハサウェイのポートフォリオの中で依然として最大の保有銘柄ですが、2023年から継続的に削減が行われています。

なぜAppleを減らしたのでしょうか。

まず考えられるのが、 「バリュエーション懸念」 です。バフェットさんがAppleに投資を始めた2016年当時、PERは約16倍でした。現在のPERは約35倍と、2倍以上に拡大しています。

株価は2.2倍になりましたが、そのうちの多くはPERの上昇によるもので、利益成長以上に株価が上がっているわけです。バフェットさんは「適正価値を超えた」と判断したのかもしれません。

次に、 「集中リスク管理」 の観点があります。かつてはポートフォリオの40%超をAppleが占めていましたが、現在は22%まで下がっています。いくら優良企業でも、1つの銘柄に集中しすぎるのはリスクです。

また、Appleの 「成長鈍化」 も懸念材料です。iPhoneの販売が停滞し、中国市場では競争が激化しています。サービス事業の成長率も以前ほどの勢いはありません。

投資家への示唆

バフェットさんの行動から学べることは、「売却=弱気」ではないということです。

Appleは依然として最大保有銘柄であり、バフェットさんの基本的な信頼は変わっていません。しかし、株価が適正価値を超えたと判断したときには、規律を持って利益確定を行う。これがプロの投資家の姿勢なんですね。

一方で、Googleのような「質の高い企業を適正価格で買う」という基本原則も貫いています。バフェットさんの投資判断は、いつも一貫性があるのが特徴です。

ビル・ゲイツ財団のMicrosoft株大幅売却が示唆するもの

17百万株売却の衝撃

ビル・ゲイツさんといえば、Microsoftの創業者として知られています。そのゲイツさんが理事を務める 「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」 が、2024年第3四半期にMicrosoft株を大幅に売却しました。

売却株数は約1,700万株。ポートフォリオに占める比率は27%から13%へと、約半分に減りました。株価が450ドルから500ドルの水準だったことを考えると、売却額は約80億ドル以上になります。

Microsoftの内部事情を誰よりも知っているであろうゲイツさんが、なぜこのタイミングで大幅売却に踏み切ったのでしょうか。

AI投資コストの急増

Microsoftは現在、AI分野で積極的な投資を行っています。しかし、その投資額が予想以上に膨らんでいることが懸念材料となっています。

2024年第3四半期の資本支出（設備投資など）は350億ドルという記録的な水準に達しました。今後さらに増加する見込みです。

AI投資の内訳には、データセンターの建設、GPU（画像処理装置：Nvidiaから購入）の調達、OpenAIへの追加投資などが含まれます。

投資家が懸念しているのは、これらの巨額投資が 「いつ、どれだけ収益に転換されるか不透明」 だということです。ROI（投資収益率）が低下する可能性があり、キャッシュフローへの圧迫も心配されています。

OpenAI関連のリスク

Microsoftは、話題のAI企業 「OpenAI」 に約130億ドルを投資しており、約27%の株式を保有しています。

OpenAIのCEOであるサム・アルトマンさんは、今後1.4兆ドルという途方もない金額の調達計画を発表しました。しかし、その資金使途の詳細は不透明です。

さらに、Microsoftからの投資がMicrosoftのクラウドサービス「Azure」の購入に使われるという 「循環取引」 の構造にも疑問の声が上がっています。

2023年には経営陣の混乱もあり、OpenAIの安定性に不安を感じる投資家もいます。ゲイツさんも、こうしたリスクを懸念したのかもしれません。

バリュエーションの高さ

Microsoftの株価は、2024年4月の350ドルから11月には500ドルへと、わずか7ヶ月で43%も上昇しました。

現在のPERは約36倍で、歴史的平均の25倍と比べて高水準です。時価総額は約4兆ドルに達し、世界第2位の企業となっています。

ゲイツさんは、「AIによる大幅な収益増加」という期待が株価に完全に織り込まれていると判断したのでしょう。

仮に適正PER25倍を適用すると、時価総額は約2.2兆ドル程度となり、現在の株価は約80%のプレミアム（上乗せ）がついていることになります。

インサイダー視点での判断

ゲイツさんは元MicrosoftのCEOであり、同社を誰よりも理解している人物です。その人が大幅に売却したという事実は、重く受け止めるべきかもしれません。

もちろん、ゲイツ財団は慈善活動のための資金が必要という側面もあります。しかし、売却のタイミングが株価急騰後だったことを考えると、バリュエーションを意識した戦略的な判断だったと考えるのが自然でしょう。

ハイテク株全体への警鐘

Microsoftの売却が示唆するのは、ハイテク株全体へのリスクかもしれません。

Google、Amazon、Metaなども同様のAI投資を拡大しており、 「Magnificent 7」 （マグニフィセント・セブン：米国の主要ハイテク7社）と呼ばれる銘柄群は、いずれもPERが30倍から50倍という高水準です。

S&P 500指数の上昇の大部分を、これらハイテク7社が牽引しています。つまり、市場全体がハイテク株に依存している状況なんですね。

ゲイツさんの売却は、この集中リスクに対する警告とも受け取れます。

セス・クラーマンのレストラン株への集中投資戦略

バリュー投資家の静かな動き

マイケル・バーリさんやビル・ゲイツさんの派手な動きとは対照的に、静かに注目すべき投資を行っているのが 「セス・クラーマン」 さんです。

クラーマンさんは 「Baupost Group」 というファンドを運営しており、運用資産は約300億ドルに上ります。過去30年で年率平均20%のリターンを上げてきた、伝説的なバリュー投資家です。

そのクラーマンさんが、 「Restaurant Brands International」 （略してRBI）という企業の株式を倍増させ、ポートフォリオの10%超まで増やしました。投資額は5億ドル以上です。

Restaurant Brands Internationalとは

RBIは、日本でもおなじみの 「バーガーキング」 を含む、複数のファストフードチェーンを運営する企業です。

保有ブランドは以下の通りです。

• バーガーキング ：ハンバーガーチェーン
• ティム・ホートンズ ：カナダを中心としたコーヒー・ドーナツチェーン
• ポパイズ ：フライドチキンチェーン
• ファイアハウス・サブス ：サンドイッチチェーン

全世界で約3万店舗を展開しており、そのほとんどが 「フランチャイズ」 形式で運営されています。

フランチャイズモデルの強み

クラーマンさんがRBIに注目した理由の1つが、 「フランチャイズモデル」 の優位性です。

フランチャイズ型のビジネスでは、店舗の開設や運営をフランチャイジー（加盟店）が行います。RBI本体は、初期のフランチャイズ料と、継続的なロイヤリティ（売上の4%から5%程度）、広告費負担金を受け取ります。

このモデルの最大のメリットは、 「資本が軽い」 ということです。店舗への投資をフランチャイジーが負担するため、RBI自身は大きな設備投資をする必要がありません。

また、景気が悪化しても安定した収入が得られる点も魅力です。フランチャイズ料は売上に連動するため、完全にゼロになることはありません。

さらに、低コストで事業を拡大できる 「スケーラビリティ」 （拡張性）も高いです。

RBIの営業利益の70%から80%がフリーキャッシュフロー（企業が自由に使える現金）に転換されており、年間約15億ドルから17億ドルのフリーキャッシュフローを生み出しています。

バリュエーションの魅力

RBIの現在のPERは約24倍で、競合と比較すると相対的に割安です。

例えば、マクドナルドのPERは約26倍、Yum! Brands（タコベルやKFCを運営）は約28倍です。

また、配当利回りは3.5%と、株主還元にも積極的です。フリーキャッシュフロー利回りは7%から8%と高水準で、投資家にとって魅力的な水準と言えます。

成長の余地

RBIには、今後の成長余地もあります。

北米市場は成熟していますが、中国やアジアでのティム・ホートンズやポパイズの拡大が期待されています。欧州ではバーガーキングのリブランディング効果も見込まれます。

また、デジタル注文やデリバリーの強化、メニューのイノベーション、店舗デザインの刷新など、既存店売上高を伸ばす施策も進んでいます。

2024年第3四半期の既存店売上高は前年比4%増と、改善傾向にあります。

安定した株主還元

RBIは配当政策にも力を入れており、過去5年で年率約6%の増配を続けています。配当性向（利益のうち配当に回す割合）は約80%と高めですが、安定したキャッシュフローがあるため持続可能です。

さらに、年間5億ドルから8億ドル規模の自社株買いも実施しており、総還元利回りは約5%から6%に達します。

クラーマンの投資哲学

クラーマンさんは、著書『Margin of Safety』（安全域）の中で、「株価が本質的価値を下回っているときに投資する」というバリュー投資の原則を説いています。

RBIへの投資は、まさにこの原則に基づいたものと言えます。

• 安全マージン ：株価が本質的価値を下回っている
• 予測可能性 ：ビジネスモデルがシンプルで理解しやすい
• キャッシュフロー ：安定した現金創出力
• ダウンサイド保護 ：フランチャイズ型のため下方リスクが限定的

通常、クラーマンさんは分散投資を重視しますが、RBIへの10%超という大きなポジションは、高い確信度の表れと言えるでしょう。

誰に適した投資か

RBIは、以下のような投資家に適していると考えられます。

• インカム重視の投資家 ：3.5%の配当利回りと配当成長が魅力
• バリュー投資家 ：相対的な割安感と強固なビジネスモデル
• ディフェンシブ志向 ：景気後退への耐性と予測可能なキャッシュフロー

ただし、成長率は年率5%から7%程度と限定的で、ハイテク株のような爆発的な上昇は期待できません。長期保有を前提とした投資先と言えます。

著名投資家から学ぶ投資戦略と今後の展望

共通するメッセージ

ここまで見てきた著名投資家たちの動きには、いくつか共通するメッセージがあります。

まず、 「ハイテク株への慎重姿勢」 が顕著です。バーリさんはAI銘柄をショートし、ゲイツさんはMicrosoftを大幅削減、バフェットさんもAppleを減らしています。

次に、 「キャッシュポジションの増加」 が挙げられます。バークシャー・ハサウェイは過去最高の3,250億ドルもの現金を保有しており、バーリさんはファンドを閉鎖して実質100%現金化しました。

そして、 「バリューへの回帰」 も見られます。クラーマンさんはRBIへ集中投資し、バフェットさんもGoogleの割安性に注目しています。

これらの動きが示唆するのは、現在の市場が「後期サイクル」（上昇相場の終盤）にある可能性です。

現在の市場環境

2024年11月時点の市場環境を整理すると、以下のようになります。

ポジティブな要因 としては、企業業績が堅調で、S&P 500企業の利益は過去最高水準です。AIブームによる技術革新への期待も高く、労働市場は失業率が低水準を維持しています。

一方、 ネガティブな要因 もあります。S&P 500のPERは約22倍と、歴史的平均の16倍から17倍を大きく上回っています。金利水準も高めで、地政学リスクも存在します。

つまり、企業のファンダメンタルズ（業績）は良好ですが、株価はそれ以上に上昇しており、バリュエーションが高い状況なんですね。

個人投資家への具体的なアドバイス

では、私たち個人投資家はどうすればいいのでしょうか。

ポートフォリオバランスの見直し

まず、現金比率を少し高めに持つことを検討してみてください。通常は5%程度の現金保有でいいのですが、現在の市場環境では10%から15%程度に引き上げるのも一案です。

これは「市場から完全に撤退する」という意味ではありません。調整が来たときの買いチャンスに備える、という意味です。

セクター配分の最適化

次に、セクター（業種）のバランスも見直してみましょう。

ハイテク・グロース株、特にバリュエーションが極端に高いAI関連銘柄は、少し減らすことを検討してもいいかもしれません。

逆に、 「バリュー株」 （割安株）や 「ディフェンシブセクター」 （景気の影響を受けにくい業種）を増やすのがおすすめです。

ディフェンシブセクターには、ヘルスケア、生活必需品、公益事業などがあります。これらは景気が悪化しても需要が安定しているため、リスクを抑える効果があります。

個別銘柄選定の基準

個別株を選ぶ際には、以下のような基準を参考にしてみてください。

• PERが15倍から25倍程度
• 配当利回りが2.5%以上
• フリーキャッシュフロー利回りが6%以上
• 過去10年で安定した利益成長
• 低負債（借金が少ない）

逆に、避けるべき特徴は次の通りです。

• PERが50倍以上
• 赤字が続いている企業（AI期待のみで評価されている）
• 創業者や経営陣が大量に株を売却している銘柄
• 過去1年で株価が3倍以上に急騰した銘柄

リスク管理の強化

投資では、「大きく儲けること」よりも「大きく損しないこと」の方が重要です。

1つの銘柄への投資は、ポートフォリオの最大10%までに抑えましょう。1つのセクターへの集中も、最大25%程度が目安です。

また、地域分散も意識してください。米国株だけでなく、日本、欧州、一部の新興国にも分散することで、リスクを軽減できます。

今後のシナリオ

今後3ヶ月から6ヶ月の市場シナリオとしては、以下のようなケースが考えられます。

シナリオ1：市場調整（10%から20%の下落）

確率は30%から40%程度でしょうか。この場合、慌てて全売却する必要はありません。むしろ、現金比率を5%から10%に戻しながら、バリュー株を徐々に買い増ししていくチャンスです。

シナリオ2：高値圏で横ばい

確率は40%から50%と、最も可能性が高いシナリオです。この場合、現金比率10%から15%を維持しつつ、セクター回転（ハイテクからバリューへ）を進めていくのが良いでしょう。

シナリオ3：さらなる上昇

確率は10%から20%と低めですが、可能性はゼロではありません。この場合でも、 「FOMO」 （取り残される恐怖）に負けないことが大切です。高値で慌てて買うよりも、冷静に様子を見る勇気も必要です。

長期的な視点

1年から3年の中長期で見ると、市場のリターンは年率5%から8%程度が妥当なラインでしょう。配当を含めれば、年率6%から9%のリターンが期待できます。

ただし、景気後退のリスクも25%から30%程度あると見ておくべきです。その場合、株価は20%から35%程度調整する可能性があります。

しかし、長期投資家にとって、調整は「買いのチャンス」でもあります。歴史的に見ても、市場は回復してきましたし、優良企業は成長を続けてきました。

「Time in the market is better than timing the market」（市場にいる時間の方が、タイミングを計るよりも重要）という格言があります。完璧なタイミングを狙うよりも、長期で市場に参加し続けることの方が大切なんですね。

やってはいけないこと

最後に、現在の市場環境でやってはいけないことを挙げておきます。

まず、 「パニック売り」 です。著名投資家の動きに過剰反応して、すべて売却する必要はありません。バーリさんのファンド閉鎖は、必ずしも「今すぐ市場暴落が来る」という意味ではありません。

次に、 「全力買い」 も避けましょう。「押し目買い」を狙って一括投資するのではなく、時間分散が重要です。

「レバレッジ」 （借金をして投資すること）も、現在の市場環境では特にリスクが高いです。信用取引やレバレッジETFの使用は慎重に。

「FOMO投資」 にも注意です。話題の銘柄に飛びつくのではなく、冷静にファンダメンタルズを見て判断しましょう。

そして、 「過度な現金化」 も問題です。100%現金化してしまうと、タイミングを計るのが非常に難しくなります。

まとめ：賢明な投資家に学ぶ今後の戦略

今回の記事では、マイケル・バーリさん、ウォーレン・バフェットさん、ビル・ゲイツ財団、セス・クラーマンさんといった著名投資家たちの最新動向を見てきました。

彼らの投資行動から学べる教訓をまとめると、次のようになります。

バーリさんから学ぶこと は、「勇気ある撤退も戦略のうち」ということです。市場が非効率的で、魅力的な投資先が見つからないときは、無理にプレイする必要はありません。

バフェットさんから学ぶこと は、「質の高い企業を適正価格で買う」という原則です。そして、集中リスクは段階的に解消していく姿勢も参考になります。

ゲイツさんから学ぶこと は、「インサイダー視点でも売るときは売る」ということです。バリュエーションの規律を守ることの重要性を教えてくれます。

クラーマンさんから学ぶこと は、「地味だが確実なビジネスに投資する」という姿勢です。キャッシュフローの安定性を重視し、安全マージンを確保する投資手法は、多くの投資家にとって参考になるはずです。

2024年後半から2025年にかけての投資戦略としては、「慎重かつ楽観的に」というスタンスがおすすめです。市場を完全に避ける必要はありませんが、過度な楽観も禁物です。

「質へのフライト」 を意識しましょう。低品質な投機株から優良株へ、インカムの確保も考えながら、グローバルに分散することが大切です。

現金の戦略的保有も忘れずに。10%から15%の現金は、「機会のための準備」と考えてください。

投資において不変の真理は、「感情ではなくデータで判断すること」「長期的視点を持つこと」「謙虚さを忘れないこと」「リスク管理を最優先すること」です。

そして、自分に合った投資スタイルを守り、継続的に学び続けることが成功への道です。

市場は常に変化しますが、基本原則を守っていれば、長期的には良い結果が得られるはずです。一緒に賢い投資家を目指していきましょう。