2026年米国株市場の見通し｜史上最大級の上昇相場とバブルのリスクを徹底解説

## 米国株式市場は今後どうなる？2026年の注目ポイント

2025年も終わりに差し掛かった今、米国株式市場は驚異的な上昇を続けています。2022年10月以降、S&P500指数はなんと77%も急騰しており、投資家の皆さんの中には「この上昇はいつまで続くのか」「今から参入しても大丈夫なのか」と不安に思われている方も多いのではないでしょうか。

実は、現在の市場環境は過去の大きな調整局面の前と似た特徴を示しています。2000年のITバブル崩壊、2007年のリーマンショック、そして2022年のインフレショックの前にも、同じような兆候が見られました。

この記事では、2026年の米国株式市場がどのような展開になるのか、上昇を支える要因と警戒すべきリスクについて、最新データと歴史的パターンをもとに分かりやすく解説していきます。この記事を読めば、2026年の市場展開に備えた考え方のヒントが得られるはずです。

## 2026年の市場を押し上げる3つの原動力

### AI投資の爆発的な拡大が市場をけん引

2026年の米国株式市場を語る上で欠かせないのが、AI関連投資の急拡大です。ゴールドマン・サックスが2025年12月に発表した最新レポートによると、2026年のAIインフラ投資は **5,270億ドル** に達すると予測されています。これは当初の予想4,650億ドルから大きく上方修正された数字です。

Microsoft、Amazon、Google、Metaといった大手テクノロジー企業だけで、2,800億ドルもの設備投資を計画しています。これがどれほど大きな金額かというと、日本円に換算すると約40兆円以上にもなります。

興味深いのは、過去2年間、市場の予想が常に実際の投資額を下回ってきたという事実です。2024年と2025年はいずれも当初予想の20%増を見込んでいましたが、実際には50%を超える増加となりました。この傾向が続けば、2026年の実際の投資額は **最大7,000億ドル** に達する可能性もあるのです。

歴史的な視点で見ると、現在のAI投資はGDP比で0.8%程度にとどまっており、1990年代後半の通信投資ブーム時のピーク（GDP比1.5%以上）にはまだ届いていません。つまり、投資拡大の余地がまだ残されていると考えられます。

### 金融政策の動向と注目すべきリスク

2025年12月のFOMC会合では政策金利が引き下げられましたが、2026年の見通しについては慎重な姿勢が示されました。Reutersの報道によると、FOMC委員の中央値では2026年の利下げ回数をわずか1回と予測しており、市場の期待を大きく下回っています。

ここで注目すべきなのが **「スタグフレーション」** というリスクです。スタグフレーションとは、経済成長が鈍化しているのに物価が上がり続けるという、投資家にとって非常に厳しい状況を指します。

Apollo Global Managementのチーフエコノミストは、2026年の最大のリスクとしてこのスタグフレーションを挙げています。FOMCのメンバーの多くも、失業率とインフレ率の両方で予想を上回る可能性を懸念しており、これは典型的なスタグフレーションの予兆といえます。

### 企業の自社株買いが株価を押し上げる

もう一つの重要な要因が、企業による自社株買いです。S&P Globalが2025年12月に発表した最新データによると、2025年の自社株買いは **史上初めて1兆ドルを突破** する見込みです。第3四半期だけで2,490億ドルが投じられ、12ヶ月累計では1兆202億ドルに達しました。

特に注目すべきは、この買い支えが一部の企業に集中していることです。上位20社だけで全体の約半分を占めており、Apple、NVIDIA、Alphabet、Meta Platformsの4社だけで552億ドル（全体の22%超）を支出しています。

自社株買いは発行済株式数を減らすため、一株当たりの利益が自動的に増加する効果があります。実際、17.1%の企業が前年同期比で4%以上の株式数削減を実現しています。これが大型株の継続的な上昇を支える大きな要因となっているのです。

## 市場を下支えする3つの隠れた力

### インデックスファンドの機械的な買い圧力

近年、パッシブ運用（インデックスファンドへの投資）が急速に拡大しています。インデックスファンドは株価が割高か割安かに関係なく、機械的に市場全体を買い続ける仕組みです。

特にS&P500の上位10銘柄には資金が集中しやすい構造となっており、これが大型テクノロジー株の継続的な上昇を支えています。市場参加者が「買わなければ」と思う心理と、インデックスファンドの機械的な買いが相まって、上昇トレンドを強化しているのです。

### 自社株買いによる需給の好循環

先ほど触れた1兆ドル規模の自社株買いは、株式市場の需給バランスに大きな影響を与えています。企業が自社の株を買い戻すということは、市場に出回る株式の数が減るということです。

供給が減れば、需要が同じでも価格は上がりやすくなります。さらに、発行済株式数が減ることで一株当たりの利益が増えるため、業績が改善したように見える効果もあります。これが投資家の買い意欲を刺激し、さらなる株価上昇につながるという好循環が生まれているのです。

### オプション市場のヘッジング需要

少し専門的な話になりますが、オプション取引の拡大も市場を支える隠れた要因となっています。オプションとは、将来特定の価格で株を売買する権利を取引するものです。

オプションを売った証券会社（マーケットメイカー）は、価格変動のリスクを抑えるために現物株を買ってヘッジする必要があります。オプション取引が活発になればなるほど、この機械的な買い圧力も強まり、結果として株価を下支えする力となっているのです。

## 警戒すべきバブルの兆候とは

### 歴史的に見て高すぎる株価評価

上昇を支える要因がある一方で、警戒すべき兆候も確実に現れています。その最たるものが、株価の評価水準の高さです。

S&P500の **PER（株価収益率）** は現在約28倍となっており、歴史的な平均である16～17倍を大きく上回っています。PERとは、企業の利益に対して株価が何倍まで買われているかを示す指標で、数値が高いほど割高と判断されます。

さらに注目すべきは、長期的な評価指標である **「シラーPER」** が40を超え、2000年のドットコムバブル以来の水準に達していることです（Business Insider、2025年9月報道）。

過去の事例を振り返ると、このような高評価水準の後には大きな調整が訪れています。

– 2000年のITバブル時：PER 30倍 → その後50%下落
– 2021年のコロナバブル時：PER 30倍 → その後25%下落

現在の状況は、これらの局面と非常に似た特徴を示しているのです。

### 信用取引残高が史上最高を記録

もう一つの警告サインが、信用取引残高の急増です。信用取引とは、証券会社からお金を借りて株を買う取引のことで、いわばレバレッジをかけた投資です。

Advisor Perspectivesが2025年12月に発表したデータによると、2025年11月の信用取引残高は **1.21兆ドル** という史上最高を記録しました。これは前年同期比36.3%増、インフレ調整後でも31.7%増という驚異的な伸び率です。

歴史を振り返ると、信用取引残高は過去の暴落前にピークを記録する傾向があります。

– 2000年3月（ITバブル）：ピークから6ヶ月後に市場天井
– 2007年7月（金融危機）：ピークから4ヶ月後に市場天井
– 2021年10月（インフレショック）：ピークから2ヶ月後に市場天井

現在の水準は、多くの投資家が借金をしてまで株を買っている状況を示しており、市場の過熱感を表す重要なシグナルとなっています。

### 市場心理を示す恐怖と強欲の指標

CNNが提供する **「恐怖と強欲指数」** は、市場参加者の心理状態を0から100の数値で表したものです。現在は56（強欲ゾーン）を示していますが、まだ極端な水準（80～90）には達していません。

しかし、過去のパターンを見ると、この指数が極端な強欲ゾーンに入ると、その後数ヶ月以内に調整が始まる傾向があります。現在はまだ「中程度の強欲」状態ですが、今後さらに上昇が続けば、この指標も危険水域に入る可能性があります。

## 2026年に予想される2つのシナリオ

### 第1フェーズ：2026年前半の陶酔的な上昇相場

様々な要因を総合的に判断すると、2026年前半はまだ上昇相場が続く可能性が高いと考えられます。S&P500は現在水準から20～30%上昇し、7,200～7,500ポイントに到達する可能性もあります。

この上昇を支える要因として、以下が挙げられます。

– AI関連投資の継続的な拡大
– 利下げへの期待感
– 個人投資家のFOMO（乗り遅れへの恐怖）による資金流入

政治的なタイミングも重要です。2026年11月には米国の中間選挙が予定されています。歴史的に、政権与党は選挙前に経済と市場の好調さをアピールする傾向があり、市場が高値をつけるのは選挙前になる可能性が高いと考えられます。

### 第2フェーズ：2026年後半から2027年の調整局面

一方で、2026年後半から2027年初めにかけては、調整局面に入る可能性が高まります。以下の5つの警告サインが同時に点灯した場合は、特に注意が必要です。

1. **投機的バブルの発生**：ミーム株、SPAC、仮想通貨などが数週間で数百%急騰する
2. **異常なリターン期待**：年率40～50%のリターンが「普通」と認識される状況
3. **信用取引残高の急増**：1.5兆ドルを突破する
4. **恐怖と強欲指数の極端な強欲**：80以上になる
5. **一般人の過熱感**：専門家でない一般の人々が株式投資について熱く語り始める

これらのサインは、市場が過熱しすぎていることを示す重要な指標となります。

## 2026年の市場環境で押さえておきたい考え方

### 基本的なアプローチ：長期分散投資の重要性

市場の将来を正確に予測することは、プロの投資家でも困難です。そのため、最もシンプルで効果的な方法は、S&P500インデックスファンド（VOO、SPY等）を毎週または毎月、定額で買い続ける **「ドルコスト平均法」** です。

この方法の最大のポイントは、価格が高い時も低い時も同じ金額を投資し続けることです。特に重要なのは、 **暴落時も決して投資を止めないこと** です。むしろ暴落時こそ、安く買える絶好の機会となります。

### 応用的な考え方：防御的なポジション調整

先ほど挙げた警告サインが3つ以上点灯した場合、より慎重な姿勢に切り替えることも一つの選択肢です。具体的には以下のような対応が考えられます。

– 現金比率を20～30%に引き上げる
– AI関連以外のディフェンシブ銘柄（生活必需品、ヘルスケア、公共事業など）の比率を高める
– 信用取引を利用している場合は完全に解消する
– 含み益が大きいポジションには、一定の下落で自動的に売却される仕組み（トレーリングストップ）を設定する

ただし、これらはあくまで一般的な考え方であり、実際の投資判断は個々の状況に応じて行う必要があります。

### 感情に左右されないルールベースの姿勢

投資で最も難しいのは、感情をコントロールすることです。市場が急上昇している時は強気になりすぎ、急落している時は恐怖に駆られて売ってしまう、というのは多くの投資家が陥る罠です。

プロの機関投資家は、感情に左右されない **ルールベースの投資** を実践しています。

– 明確なエントリー（買い）・エグジット（売り）のルールを設定する
– 1銘柄あたりの投資額を全体の5～10%以内に抑える
– 定期的にポートフォリオをリバランス（調整）する

こうした規律ある姿勢が、長期的な資産形成の成功につながります。

## まとめ：2026年は機会とリスクが共存する年

2026年の米国株式市場は、確かに大きな機会が訪れる年になる可能性があります。AI投資の拡大、企業の自社株買い、インデックスファンドの買い圧力など、上昇を支える要因は数多く存在します。

ゴールドマン・サックスの予測によれば、AI投資は少なくとも2026年前半まで拡大が続く見込みです。S&P Globalのデータでは、自社株買いが1兆ドルを超えて市場を下支えしています。これらは事実に基づいた、市場の底堅さを示す要因です。

一方で、警戒すべきサインも確実に点滅しています。PERの高水準、信用取引残高の史上最高記録、スタグフレーションのリスクなど、過去の調整局面前と似た兆候が現れています。歴史的なパターンから見ると、2026年後半から2027年初めにかけて調整局面が訪れる可能性も十分に考えられます。

重要なのは、 **市場から完全に離れる必要はない** ということです。むしろ、適切なリスク管理と冷静な判断により、上昇局面でも調整局面でも資産を守りながら成長させることは可能です。

歴史は完全には繰り返しませんが、似たパターンを示すことがあります。2000年、2007年、2022年の教訓を活かし、感情に流されず、事実に基づいた冷静な判断を心がけることが、2026年から2027年の市場を乗り切る鍵となるでしょう。

市場の動きを注意深く観察しながら、ご自身の投資目標とリスク許容度に合った方法で、この歴史的な相場環境に向き合っていくことをお勧めします。