【歴代３位】日経平均大暴落！いったい何が起こったのか？総振り返りまとめ

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トランプ大統領の新たな関税政策発表を機に、世界同時株安が発生しています。

米中間の貿易戦争激化や世界経済への悪影響が警戒され、リスク回避の動きが広がっています。

日本株の動向

本日、4月7日日経平均株価は3日続落し、前週末比2644円00銭（7.8%）安の3万1136円で取引を終えました。日中の下げ幅は一時2900円を超え、3万1000円を割り込む場面もありました。取引時間中に3万1000円を下回るのは約1年5カ月ぶりのことです。

9時の寄付（取引開始）直後はほとんどの銘柄が売り気配でなかなか値段がつかず、日経平均採用銘柄の全ての値段がつくまでに取引開始後から約30分を要しています。

朝から、東証株価指数（TOPIX）先物や東証グロース市場250指数先物など、計5つの指数でサーキットブレーカーが発動しています。

日経平均先物でのサーキットブレーカー発動は、2024年8月以来のことです。

こうしてランキングを見ると、昨年からのランキング入りが多いのが特徴的ですね。

youtubeでもお伝えしていますが、アルゴリズムの進化や拡大により、年々増していくボラティリティは縮小することはないとみています。

つまり、ボラティリティは今後も増す。

私たちは恐怖に晒される度合いも大きくなる。

が、

その分、機械的な値動きと実態との歪みが生まれ、そのチャンスを人間らしい判断で捉えられるという強みに転嫁することができる。と考えています。

2024年の新NISAの始動から 投資家ビューした方の多さは歴史的水準です。

日経平均の下落率ランキングを見ると、 トップ10位のうち、６営業日が2024年以降です。

歴史的な暴落日をこの短期間でこんなに経験することになるとは思わないですよね。。。

さて、本日の業種別指数とヒートマップは。。。

見事に真っ赤です。

東証プライム市場では9割超の銘柄が下落する全面安の展開。東京エレクトロンは一時13%安、トヨタ自動車は一時8%安、中国売上高比率の高い安川電機はストップ安まで売られ、フジクラも14%安となるなど大幅な下落が目立ちました。

円高メリット株や、内需など、外部環境に比較的振り回されない業種の方が、まだマシ。という雰囲気です。

信用取引をしている個人投資家による追い証（追加の証拠金）も相場の下落に拍車をかけています。

ちなみに、

上海株式相場も大幅に続落し、約6カ月ぶりの安値を付けています 。上海総合指数の終値は前営業日比7.34%安の3097と、下落率は2020年2月3日以来の大きさでした 。

香港株式相場も大幅に続落。リーマン・ショック時の下落率（12.7%）を超える13.2%安となり、2000年以降で過去最大の下げ幅と下落率を記録し、節目の2万の大台を割り込みました。

米国市場でも主要株価指数が軒並み5％を超える大幅な下落となり、ダウ平均は2024年5月以来約10ヶ月ぶりの安値をつけています。

為替（ドル円）、債券

トランプ関税の直接的な影響に加え、各国の対抗・報復措置による世界経済・物価への懸念に見舞われ、リスク回避志向が強まり、ドル円は一時144円台後半まで上昇しました。安全資産とされる円が買われる傾向が鮮明に復活しています。

投資資金は安全資産とされる国債に向かい、長期金利の指標となる新発10年物国債利回りは前週末比0.09%低い1.11%を付け、1月6日以来の低水準となりました

日経平均株価の予想変動率を示す日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は一時60に迫り、約8か月ぶりの高水準となっています。

トランプ大統領の発言

トランプ大統領と政権の経済閣僚は、各国に対する米国の関税発表が引き起こした金融市場の混乱について一切釈明せず、景気の好転は間近だと強気の姿勢を崩していません。

トランプ大統領は6日に「アドバンテージは全てわれわれにあり、マーケットのことは少し忘れてほしい」と述べ 、「私は何も下落を望んでいないが、何かを修復するには薬を用いなければならないケースも時々ある」とも語りました。

トランプ大統領は、関税の目的は二国間の貿易赤字を完全に解消することだと改めて主張しています。

貿易相手国・地域に対しては、

「彼らは必死でディールを取りまとめようとしている。私は『あなたの国との間で赤字を抱えるつもりはない。私にとって赤字は損失だからだ。私たちは黒字を出すか、最悪でも収支を均衡させるつもりだ』と話した」と明らかにしました 。

特に中国との間の貿易赤字解消の必要性を強調し、「その解決を望んでいる」と語り 、対中物品貿易赤字の削減につながらない限り、合意に応じるつもりはないという姿勢を示しました。

関税措置が今後の買い物の価格に影響を与えるかという質問に対しては、

トランプ大統領は「インフレが大きな問題になるとは思わない」と答え、「中国から鉛筆を買うという特権のために１兆ドルを失うつもりはない」とも述べています 。

さらに、ヨーロッパに対しても批判的な見解を示し、「彼らは話し合いを望んでいるが、現在だけでなく過去の分も含めて、年単位で大金を支払ってもらわなければ協議に応じることはない」と、過去の赤字の補償さえも求めていることを明らかにしました。

トランプ大統領が2日に署名した大統領令に基づき、すでに、米国への全輸出国・地域に基本税率10％の関税を課す措置が発動されています 。

対米貿易黒字の大きい約60カ国・地域を対象とした上乗せ税率については9日に適用され、日本への関税率は24％となる予定です。

トランプ政権の経済担当閣僚も、市場の反応を気にせず、トランプ氏が関税政策を貫く方針だと明言しており、マーク・ショート元副大統領首席補佐官は、政権が最終的に市場の流れに「降伏」すると見込むものの、それはすぐのことではなく、その場合でも政権としては「勝利」として位置付けようとするだろうとの見方を示しました。

日銀の対応

こうなると、利上げに向かっていくかとみられた日本の動向が気になりますね！

現時点では、日銀から具体的な金融政策の変更や声明は発表されていませんが、

現状の世界同時株安と円高を受けて、日銀が段階的に進めている利上げに対する観測は急速に後退しています。

2008年のリーマン・ショック直後に日銀は当初、世界の協調利下げに加わらなかったものの、景気悪化が鮮明になるにつれて利下げに追い込まれた経緯があり、今回も同様の展開になる可能性も示唆されています。

結論

この貿易戦争まで織り込みつつあるマーケットの同様の終点はどこになるのか？

それについては、Xで投稿したこちらのポスト群をご覧いただきたいです。

https://twitter.com/harusmile/status/1908892236395458615

（7/n）が答えではないかと個人的には考えております。

↓こちらの投稿も是非ご覧ください♪

https://twitter.com/harusmile/status/1909092652223778941

では、どのタイミングで、何を買うのか？

日経平均の日足チャートです↓

日経平均の週足チャートです↓

これまでサポートとして機能することも多かった200MAも振り切れ、 ボリンジャーバンドも今－何σか見えないほどです。

テクニカルでは、近いところで、心理的節目である30000円、

月足のフィボナッチで見た安値8239円から高値42426円の上昇幅の38.2％押しとなる29367円、50％押しとなる25332円を考慮しておくと良いかと思います。

が、テクニカルが機能しないと中でも、

もう一つの底値を計る大きなヒントを掛け合わせることで、つらい経験も大きな実りになる可能性を高めます。

それは、次の限定記事でお伝えしますね♪

ラインにて、パスワードをお送りしますので、是非、ご覧ください(^^)/

マーケットは生ものですので、その時の状況・雰囲気が流れの方向性を決めます。

ニュース一つで良くも悪くも大きく動きますので、リスク管理を徹底して、柔軟に対応していきましょう♪